みなさん、こんにちわ。
クソど〜でもいい話なんですが…
「妻の手取りが100%だったことに今気づく!」
という本当にど〜でもいい話です。
このからくりは超単純でして、個人事業主の妻は、収入からの税金や健康保険料の天引きがないため、口座に丸っと全額が振り込まれます。
あれ、その税金や健康保険料って…
「俺が払っとるっー!メッチャ払っとるっー!」
3年ほど気づいてませんでした。
ガクガク((( ;゚Д゚)))ブルブル
お財布が一緒なので全く意識してなかった。
手取りはどのくらい減るの?
手取りが減りまくる…
7年ぶりに会社員に戻ったワタクシもがっつり引かれております。先に払うか、後で払うかだけの違いなんですが、給与明細にマイナスが並ぶと損した気になっちゃうのは自分だけでしょうか。
ここで手取りから引かれるものをおさらい。
確実に引かれるもの
- 健康保険料
- 介護保険料(40歳以上)
- 厚生年金保険料
- 所得税
- 住民税
人によるもの(投資系)
- 確定拠出年金
- 持株会
ごりごり引かれますね。
ざっくり年収500万だと手取りは400万ほど、年収800万だと手取りは600万ほど、年収1,000万だと750万くらいと言われています。
みなさんご存知の通り、年収が増えるほど税率が上がっていきますが、当然収入が多い方が手取りも多くなります。
課税所得金額 | 税率 | 控除額 |
---|---|---|
1,000 ~ 1,949,000円 | 5% | 0円 |
1,950,000 ~ 3,299,000円 | 10% | 97,500円 |
3,300,000 ~ 6,949,000円 | 20% | 427,500円 |
6,950,000 ~ 8,990,000円 | 23% | 636,000円 |
9,000,000 ~ 17,999,000円 | 30% | 1,536,000円 |
18,000,000 ~ 39,999,000円 | 40% | 2,796,000円 |
40,000,000円 ~ | 45% | 4,796,000円 |
昔の自分のように「年収」と「課税所得金額」がごっちゃになってる人は、2つの違いをきちんと押さえた上で、会社員にできる節税対策、主にふるさと納税や確定拠出年金を使うと良いでしょう。
例えば、年収530万円だと…
(収入530万 – 給与所得控除150万 – 所得控除48万)= 課税所得332万
したがって、所得税は…
3,320,000 × 20% – 427,500 = 237,000円
(。 ・ω・))フムフム
ただ、ここで「ふるさと納税」で3万円寄付していたとすると、話が違ってきます。
332万 – 3万 = 課税所得329万
3,290,000 × 10% – 97,500 = 231,500円
とまぁ、3万円寄付しつつ、5,500円節税できたっー!って話なんですが、計算してみたら思ったより節税額は少なかったですね。
(o;ω;o)ウゥ
それにしても税法関連はややこしい…
会社員にできる節税は何がある?
会社員にできる節税を調べてみました。
ずばり、ほとんどない…
ヾ(°∇°*) マテマテ
一般的に挙げられるのはこのあたり。
- 扶養控除
- 医療費控除
- 生命保険控除
- 地震保険控除
- 住宅ローン控除
- ふるさと納税
- 確定拠出年金
- NISA・つみたてNISA
ほとんど控除です。
逆に考えると年末調整でしっかり控除するだけでOKってことですね。
会社員が自分でコントロールできる節税は、主にふるさと納税と確定拠出年金の2つ。NISAは課税所得を減らすものではないため、節税というより投資でしょう。
新NISAが始まり、NISAやれ!NISAやれ!モード全開の昨今ですが、場合によっては確定拠出年金で事足りる場合もあります。
以上、
手取りのあれこれでした。
妻の手取りが100%だった話から脱線しまくり、会社員はやっぱり手取り引かれるなぁと、7年ぶりにサラリーマンをやってみて思うのでした。
そして、妻は手取り100%のメリットを活かして、成長投資枠で日本株をやるんだとか。毎日、楽しそうに一所懸命に勉強しており、しばらく見守ってみます。
無計画でいきなり会社を辞めるようなワタクシとは正反対の性格でして、超慎重かつ堅実な性格なので大丈夫でしょう。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます。